JA新みやぎ栗っこ地区本部では11月28日、IoTを活用した営農指導業務の効率化を図るための遠隔業務支援システムの研修会を開催し、職員ら19名が参加しました。
今回の研修は、講師にNECソリューションイノベータ㈱を招き、日興通信㈱仙台支店の協力で行われました。
JAの菅原博之栗っこ地区副本部長は「リアルタイムで業務の支援ができることは、組合事業の効率化を図る上であらゆる面で活用ができる。これからの発展性に期待したい」と述べました。
同システムは、圃場の状況をスマートグラスで認識し、遠隔のPC端末に映像を送ることで、離れた場所からでも状況を把握し、指示を伝えることができます。圃場に出向く 営農指導員がそれを活用することで、速やかに施肥や農薬の必要性を判断することができます。また、営農指導経験が浅い職員にとっては、遠隔で熟練した営農指導員から指示をもらうことができるなど職員の育成につながります。さらに、遠隔で送ったデータは保存も可能であるため、その後同様の状況が発生した場合の営農指導にも活かすことができます。
同JAの米穀生産支援課 佐藤和哉課長は「営農指導の現場においても迅速な対応が求められる中、このシステムを使用することで営農指導員のスキルアップと業務のスマート化に大いに活用することができる」と話しています。
写真説明=①遠隔業務支援システムの研修を受ける参加者ら、②スマートグラムを試すJA職員(11月28日、栗原市築館地区で)